相手方（騒音発生源側）と交渉する場合も、また裁判所や都道府県公害審査会、公害等調整委員会等の公的機関の手続を申請する場合も、騒音の被害を主張するためには、騒音の測定をして、音量についての客観的な証拠があったほうが望ましいことは間違いありません。
この項目では、騒音測定について、
・どのような騒音計を使う必要があるのか
・自分で測定してもよいのか、専門の測定業者に測定してもらわなければいけないのか
・どのような場所で測定すべきか
・どのような方法で測定すべきか
等についての知識を述べていきます。
また、これから述べることは、低周波音の測定についてもおおむねあてはまりますが、一部、低周波音については別個に考える必要のあるところもあります。その点については、該当個所で述べます。
